| 大正12年 |
(1923) |
- 本島政吉が東京府南葛飾郡小松川町(現:東京都江戸川区小松川)にて本島工務所を創業
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| 昭和12年 |
(1937) |
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| 昭和21年 |
(1946) |
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| 昭和22年 |
(1947) |
- 熊谷営業所(現:北関東支店)を開設
- 埼玉県熊谷市の戦後復興事業に携わる
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| 昭和32年 |
(1957) |
- 大宮出張所(現:東大宮昭和ビル)を開設
- 埼玉県下の土地区画整理事業に携わる
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| 昭和36年 |
(1961) |
- 東京オリンピック開催に向けて、首都高速道路や地下鉄建設のための測量調査に参加
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| 昭和37年 |
(1962) |
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| 昭和41年 |
(1966) |
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| 昭和44年 |
(1969) |
- 新本社 社屋新築落成により東京都北区上中里(現:東京北営業所・上中里技術センター)へ移転
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| 昭和45年 |
(1970) |
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| 昭和47年 |
(1972) |
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| 昭和48年 |
(1973) |
- 東北営業所(現:東北支社)を仙台市に開設
- 建設大臣建設コンサルタント登録業者となる
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| 昭和49年 |
(1974) |
- 三郷出張所(現:三郷営業所・測量空間情報室)、登別営業所を開設
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| 昭和54年 |
(1979) |
- 熊谷営業所を熊谷支店(現:北関東支店)と名称変更、熊谷支店新築落成、岡山営業所を開設
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| 昭和55年 |
(1980) |
- 神奈川営業所(現:神奈川支社)を伊勢原市に開設、高知営業所を開設
- インドネシア国 東カリマンタン トランシングレーション・プロジェクトに参加
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| 昭和56年 |
(1981) |
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| 昭和57年 |
(1982) |
- 関西支社を神戸市に開設
- 一級建築士事務所登録(東京都)
- ネパール国 発電所建設計画プロジェクトおよびタイ国 内水面漁業センター建設計画プロジェクトに参加
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| 昭和58年 |
(1983) |
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| 昭和59年 |
(1984) |
- 沖縄営業所(現:沖縄支社)を開設
- 建設大臣補償コンサルタント登録業者となる
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| 昭和60年 |
(1985) |
- 香川県高松市内 360haの大規模な土地区画整理事業を手掛ける
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| 昭和61年 |
(1986) |
- 白地図データベース作成(名古屋プロジェクト)に参加
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| 昭和62年 |
(1987) |
- 浦和営業所(現:埼玉支社)を開設
- 下水道管理システムを手掛ける
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| 昭和63年 |
(1988) |
- CIを導入/社名を昭和株式会社に変更し、アイデンティティネームをSHOWAと定める
- 盛岡営業所を開設
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| 平成元年 |
(1989) |
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| 平成5年 |
(1993) |
- JICA/タイ王国 ラマ9世地区パイロット・プロジェクトに参加
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| 平成6年 |
(1994) |
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| 平成7年 |
(1995) |
- 本社を東京都北区より千代田区へ移転
- 関東支社(現:茨城営業所)を水戸市に開設
- 阪神・淡路大震災復興事業に携わる
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| 平成9年 |
(1997) |
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| 平成10年 |
(1998) |
- 九州支社を福岡市に開設
- 敷地整序型土地区画整理事業、全国初の事業認可取得を手掛ける
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| 平成12年 |
(2000) |
- 名古屋営業所(現:名古屋支社)を開設
- lS09001認証取得
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| 平成21年 |
(2009) |
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| 平成23年 |
(2011) |
- 関西支社を神戸市より大阪市へ移転
- 石巻事務所、陸前高田・大船渡事務所(大船渡営業所)を開設
- 一級建築士事務所登録(大阪府)
- 東日本大震災復興事業に携わる
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| 平成26年 |
(2014) |
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| 平成30年 |
(2018) |
- 東京豊島営業所、池袋技術センターを東京都豊島区に開設
- 昭和ホールディングス株式会社を設立。持株会社体制へ移行し、同社の完全子会社となる。
- さいたま技術センターを埼玉県さいたま市に開設
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| 令和3年 |
(2021) |
- 関西支社を大阪市淀川区新大阪プライムタワービルへ移転
- 板橋技術センターを東京都北区滝野川に開設
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| 令和4年 |
(2022) |
- 健康経営優良法人2022(大規模法人部門)認定取得(~2025更新中)
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| 令和5年 |
(2023) |
- 創業100周年を迎える、企業ロゴを刷新
- ISO27001認証取得
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| 令和6年 |
(2024) |
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